女優の高島礼子さんが8月1日、覚せい剤取締法違反（所持・使用）で起訴された元俳優の高知東生さんと離婚した。
報道によると、高島さんの所属事務所が、マスコミ宛にファックスで高島さんが離婚したことを報告した。今回の離婚をめぐっては、「女性セブン」が、高島礼子さんのもとに7月中旬、勾留中の高知さんから、署名押印された離婚届が封入された手紙が届いていたと報じた。
一般的に、逮捕されて勾留が続いているような状態でも、離婚の手続きをすることはできるのか。大和幸四郎弁護士に聞いた。
●「接見禁止」でなければ面会して、離婚届のやり取りをすることが可能
「結論から言うと可能です。私自身、刑事事件で何度か経験したことがあります」
大和弁護士はこのように述べる。具体的には、どう手続きを進めるのか。
「勾留中の被告人は、逮捕の事実を否認しているなどの事情があると、『接見禁止』という処分がついて、弁護人以外との接見（面会）が禁止されることがあります。
この処分がついていなければ、面会することが可能です。妻（夫）は離婚用紙に必要事項を記入し、相手に差し入れ、面会で離婚を要求するのです。
そして、翌日また留置場に来て、必要事項が記入された離婚用紙を『宅下げ（身柄を拘束されている人物から物を受け取ること）』していきます。
妻（夫）はそれをもって市町村役場に持っていき、離婚手続きをしたら、離婚が成立します。離婚の場合、離婚届けを出す意思さえあれば、離婚は成立するのです。
ちなみに、婚姻する場合は、婚姻届を提出しても、共同生活をする意思がないとされる場合は無効となります（実質的意思）。
報道されていたことが事実だとすれば、高知さんの場合も、離婚届けを差し入れしてもらい、必要事項を書いて、高島さんのところに弁護士を通じて郵送したと考えられます」
